医療コンサルタント/開院アドバイザー/調剤薬局経営

日本経済は、一部に復調の兆しが見られるものの、全体的にはまだまだ回復基調にはありません。厚 労省は、ベッド削減の方針を原則変えておらず、療養病床だけでなく、一般病床や精神病床まで削減 を進める方向であるところ、これからの医療環境も依然厳しい状況にあります。1980年代から米国に おいてベッドが30%削減され、多くの病院がナーシングホームに転換されたことを受けて、日本で もベッド削減の受け皿として「医療型高齢者専用住宅や若年層も含めた 医療を行う集合住宅:メディカルホーム」が脚光を浴びています。
米国の起原は1967年米国小児科学会「子供の診療記録を自宅に置いておこう」という運動にさかのぼる。
その後、米国内科学会や米国家庭医療学会がこの概念を拡張して、患者がアクセス可能で、継続性があって、患者中心の包括的で、調整された、思いやりのある文化的に効果的なケアコーディネーション方式として概念整備してきた。
メディカル・ホームとは、患者と医師との関係の上に築き上げられ、患者ニーズを中心に組織化された保 健医療のアクセスポイントのことである。
メディカル・ホームは住民のプライマルケアニーズの90%をカバーするのみならず、専門医への紹介や その他付帯サービスも提供する。
メディカル・ホームは、ファーストコンタクト、包括的ケア、継続的予防ケア、急性・慢性疾患のニーズに> 応える資源となる。
日本語では、「プライマリ医療拠点」と訳す。
①かかりつけの医師(臨床医)及びかかりつけ薬局
②チーム医療(病診連携・診診連携・地域ネットワーク構築)
③反応的・断片的なケアではなく、プロクティブなケアを目指す
④特別なITソフトウエア(患者登録)を用いた患者フォロー
⑤慢性疾患(例えば、喘息・糖尿病・心臓病)の自己管理のサポート及び認知症患者の受入れも可
⑥意志決定おける患者参加
⑦全ての状況におけるコーディネーション
⑧アクセス強化(例えば、安全なメール活用)
その他
・訪問看護ステーションとの連携 ⇒看取り・終末医療
■学研が提案する介護と住まいの新しい形